日本でも定期的におこなわれているプライドパレード。その起源は1969年6月にアメリカ・ニューヨークで起きた「ストーンウォールの反乱」にあります。LGBTQ+の人々に対する差別や不当な扱いに抗議して始まったこの運動は、翌年の大規模なデモへと発展し、やがて世界各地へ広がりました。 その後、1994年には日本で初めてプライドパレードが開催され、現在では40以上の都市（※1）でプライドパレードやフェスティバルがおこなわれており、LGBTQ+コミュニティへの理解や支援の輪は世界的に広まっています。

パートナーシップに関する制度的な進展としては、2001年にオランダで世界初の同性婚が法制化（※2）され、2015年には渋谷区・世田谷区でパートナーシップ制度が導入（※3）されるなど、国内外でLGBTQ+の権利保障に向けた動きが加速しました。 

2026年6月におこなわれたアジア最大級のLGBTQ+イベントである「Tokyo Pride 2026」では「多様性と平等がひらく未来」というテーマのもとに、Pride Parade & Festivalには2日間で約27万人ののべ動員数を記録しました。（※4）。当事者をはじめ、コミュニティを支持する様々な団体や行政、企業、大使館の人々が集まり、誰もが自分らしく生きられる社会の実現に向けて思いを一つにする場となりました。

このように当事者とアライ（LGBTQ+当事者を理解し、支援する人）によるコミュニティが年々拡大する一方で、同性婚の法制度の面では議論が続いています。2025年11月に東京高裁（東京二次訴訟）は同性同士の結婚を認めない現行制度について憲法に違反しない（合憲）と判断。2024年の札幌高裁の判決以降、東京（第一次訴訟）、福岡、名古屋、大阪で違憲判決が続いていたなかでの判断となり、結婚の平等を求める約3万6000筆の署名が最高裁判所へ提出されました（※5）。 コミュニティの広がりや社会的な理解が進む一方で、同性カップルの法的な権利保障をめぐる議論は現在も続いています。

ZOZOは2026年5月、PRIDE月間に先立ち、全国の18歳から49歳のLGBTQ+当事者500名を対象に「自分らしさとファッションに関する意識調査」を実施しました。その結果、約7割が「ファッションで自分らしさを表現することは重要」と回答し、「自分らしさを表現できていると感じる方法」として最も多く挙げられたのも「ファッション」でした。自己表現において、ファッションが大きな役割を担っていることがうかがえます。

しかしその反面、半数以上が「周囲の視線が気になり、自分らしいファッションを諦めたことがある」と回答。特に若い世代ほどその傾向が強く、約2人に1人が「ファッションを通じて自分らしさを表現できていない」と感じているなど、心理的な不安や周囲の環境が、自分らしさを表すことへのハードルとなっている現状も浮かび上がっています。 

そこで、本調査にあわせ、ZOZOが協賛する特定非営利活動法人東京レインボープライド「YouthProject」の協力のもと、メンバーであるLGBTQ+当事者5名との座談会を開催しました。そこでは「自分の性自認に合う服を着たくても、骨格や体型に合うサイズが見つからない」、「買い物中に周りの視線や対応に戸惑ったことがある」といった切実な声があがりました。

一方で、「好きな服を着ることで気持ちが前向きになる」「見た目や着ている服だけで判断するのではなく、どうなりたいかをフラットに聞いてくれる接客があると安心できる」など、ファッションが持つポジティブな力や理想の店舗像についても活発な意見が交わされました（※6）。

ZOZOTOWNでも、ジェンダーフリーなシルエットや豊富なサイズ展開を取り入れたブランドなど一人ひとりの「自分らしさ」に寄り添う様々なラインナップが広がっています。性別や体型の枠にとらわれないファッションの選択肢を知ることは、純粋に装いを楽しむ心を広げるとともに、誰もが安心して自分らしさを表現できる環境づくりにつながるかもしれません。

今回の調査や座談会を通じて見えてきたのは、多くのLGBTQ+当事者にとって、ファッションが自己表現の核であると同時に、心理的・物理的なハードルも存在しているという現状でした。だからこそ、まずは身近な「装い」から、多様性を認め合える未来について一緒に考えてみませんか？ ZOZOはこれからも、ファッションを通じて、一人ひとりが輝ける世界を目指して歩みを進めていきます。


※本記事は2026年5月時点の取材に基づいた記事です。